東北大学百年史編纂室ニュース
第9号 2002.5.1

東北帝国大学工学部化学工学科本館
目次
初代総長澤柳政太郎の「実学」観

東北大学教育学研究科教授・百年史編集委員会委員 水原克敏

東北大学百年史編集委員会要項(平成14年3月13日制定)
東北大学百年史編集委員会編集委員名簿
通史専門委員会部会委員名簿
東北大学百年史編纂室日誌抄録
受贈図書一覧
 


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初代総長澤柳政太郎の「実学」観

東北大学教育学研究科教授・百年史編集委員会委員 水原克敏


 初代総長澤柳政太郎は、日本の教育に果たした役割はあまりにも大きい。本稿では、彼の「実学」観に関係するいくつかの歴史的事実を紹介したい。
 彼は、1900(明治33)年小学校令改正に際しカリキュラムの近代化特に国語教育の改革を遂行し、また、1906(明治39)年には文部次官に就任して義務教育6年制も実施した。1908年7月に文部次官辞職の後は、執筆活動に専念し不朽の名著『実際的教育学』(1909年2月)を著した。さらに1911(明治44)年に東北大学初代総長、1913年に京都大学総長を歴任し、1914年京大の澤柳事件で依願免官、1916年帝国教育会長に就任した。そして翌年1916(大正5)年12月4日から「小学教育学」の建設を目指して成城小学校を創設した。その実験(学校)による(教育)科学の樹立を訴えたのである。なお、澤柳総長の写真は、成城学園澤柳政太郎全集刊行会編『澤柳政太郎全集第一巻』(国土社 1975年)より転載した。

1.カリキュラムの近代化、特に国語教育改革
 澤柳は小学校令改正と小学校令施行規則の制定に当たって、かなりの指導力を発揮した。彼は、漢字を廃止して、仮名あるいはローマ字だけを採用し、文体も言文一致体だけを採用することが理想であると主張していた、小学校令改正では、当面の国語教育の繁雑さを整理し、効率的な教育を進める改革をした。
 1900年の注目すべき改革点は次の通りである。
 
(1)  言文一致の文体に限定して教えること。(←@言文一致体、A文章体、B手紙文体)
(2)  字体を楷書に限定する。(←@草書、A行書、B楷書)
(3)  棒引き仮名を採用して発音通りに記述する。(ひょー ←ひやう、ひよう、へう)
(4)  漢字の数を 1,200字に限定する。(←教科書により不統一で無制限)

 教育の効果をあげるためには、国語の改良によるしかない。欧米の言語は、わずかに26文字でよいのに、日本の場合は、錯雑した漢字と数種の形式があり、字数も限りがない。高等小学校では、千以上の漢字を覚え、中学では、さらに数千の漢字を覚えなければならない。これは大変な「徒労」である、と彼は言う。国際競争力のある日本にしなければならないという課題意識から、このような国語教育の改革を初めとしてカリキュラムの近代化を断行したのである。

2・『実際的教育学』の著作と成城小学校の創設
 彼は、科学的教育学の樹立を要請し、実際に、実験学校を創設した。まず、「学」と「実地」との関係を次のように論じた。「例へば医学と医術の如き、この間には密接なる関係がある。医学を学ばずして医術をなさむとする者は、今日一人もない、これは別に言ふまでもなく学と実地の密接の関係がある。農学と農業の実地の如き、或は必ずしも農学を学ばずとも農業に従事することが出来る、けれども、農夫は伝説と経験とに依って自然農学理論を応用して居る」。「固よりその実際の中には学理に反したることも多少あろうが、大体は経験と多年の伝説に依って農学の学理に一致して居る」。教育研究では、ひとまず対象を限定すべきである。「教育学に於て論ずる教育は、学校教育に限ると明白に限定したい」。一般的に教育を説くのではなく、学校教育なら、その中の小学校教育に限定するなどして、概念や法則を研究すべきである、と主張した、結論的には、「小学教育学の建設」を要請した。かくして、「小学教育学」の樹立を目指して成城小学校を設立するに至った。
 1921(大正10)年になると、「小学教育学」と同時に、「小学児童学」建設も課題とした。澤柳は、小学教育学・小学児童学によって研究成果が出たなら、日本及び世界に及ぼそう、さしあたり、日本の文部省に働き掛けて法令を改正し、全国の教育を改造しようと考えていた。
 澤柳の学問論は明瞭であり、これによって成城小学校を設立し、同校は、実験学校として出発することになった。「私立成城小学校創設趣意」では、次の4大理念が掲げられた。
成城小学校全景
当時の成城小学校「成城学園60年」
(昭和52年)より

一  個性尊重の教育 附能率の高い教育
二  自然と親しむ教育 附剛健不撓の教育
三  心情の教育 附鑑賞の教育
四  科学的研究を基とする教育

 カリキュラムは入学児童の語彙を調査するなど、科学的根拠を得て編成された。その結果、特徴の第1は、修身科が第1から第3学年まで廃止され、第4学年開始で時間数も少なくされた。低学年では、倫理的観念が乏しいという調査結果による。第2に、国語が、読方・聴方・読書・綴方・書方に分科され、聴方が新設された。児童は、耳から聞き取ることが効果的であるという実験結果による。第3の特徴は芸術陶冶の重視で、単なる図画や唱歌ではなく、美術・音楽として設置された。第4の特徴は、理科が1学年から課されたことである。文部省の教育課程は第4学年からであるが、児童は、1年生から自然の事物に関心があるという調査結果による。第5の特徴は、算術ではなく数学が設置したことである。小学校から数学教育をすべきである、という。第6には、地理と日本歴史ではなく地歴という合同の時間設定がされた。第7の特徴は、英語の時間が小学校1年から設定されたことである。
 そして、最も注目すべき第8の特徴が「特別研究」の設置である。「特別研究」では、児童生徒の自学自習を柱にしたカリキュラムが作成された。それは、学習進度を一人一人が契約する方式のドルトン・プランにつなげられることになる。今日の「総合的な学習の時間」の先駆的実践で、小学生から卒業研究が課されたのである。
 以上、初代総長澤柳政太郎の科学論と成城小学校創設の活動とを概観してきたが、今日から見てもその時代としては、かなり進んだ考え方をしていたことがわかる。彼は、観念的な立論を嫌い、科学的実験に裏付けられ、かつ、実地に適用できる「実学」を志向する人であった。なお、詳細は、拙著『近代日本カリキュラム政策史研究』(風間書房 1997年)を参照していただきたい。


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東北大学百年史編集委員会要項

(平成14年3月13日制定 百周年記念事業準備委員会)


(設置)
第1条 東北大学百周年記念事業準備委員会に、東北大学百年史(以下「百年史」という。)の編集に関する必要な事項を審議するため、東北大学百年史編集委員会(以下「編集委員会」という。)を置く。

(組織)
第2条 編集委員会は、委員長及び次に掲げる委員をもって組織する。
一 歴史の諸分野に関し専門的知識を有する者 若干人
二 部局史編さん委員会(第8条第1項の規定により置かれたものをいう。)を置く部局から推薦された者 各1人
三 その他編集委員会が必要と認めた者 若干人

(委員長)
第3条 委員長は、編集委員の互選によって定める。
2 編集委員会の委員長は、編集委員会の会務を掌理する。

(専門委員会)
第4条 編集委員会に、百年史(部局史を除く。)を執筆させるため、専門委員会を置く。
2 専門委員会は、専門委員若干人をもって組織する。
3 専門委員会に委員長を置き、編集委員会の委員長をもって充てる。
4 専門委員会の委員長は、専門委員会の会務を掌理する。

(部会)
第5条 専門委員会は、必要があると認めるときは、部会を置くことができる。
2 部会に属すべき専門委員は、専門委員会が定める。
3 部会は、必要があると認めるときは、専門委員以外の者をその組織に加えることができる。
4 部会に部会長を置き、その部会に属する専門委員の互選によって定める。
5 部会長は、部会の会務を掌理する。

(委嘱)
第6条 編集委員、専門委員及び前条第3項に規定する部会の委員は、総長が委嘱する。

(編さん室)
第7条 編集委員会に、百年史の編さん業務を遂行させるため、編さん室を置く。
2 編さん室に、室長、専門員及びその他の職員を置く。
3 室長は、編集委員会の委員長をもって充てる。
4 室長は、編さん室の室務を掌理する。
5 専門員は、本学の専任の教官をもって充て、総長が命ずる。
6 専門員及びその他の職員は、編さん室の業務に従事する。
7 編さん室の事務は、別に定める部局において処理する。

(部局史編さん委員会)
第8条 部局に、当該の部局史編さんのため、部局史編さん委員会を置く。
2 部局史編さん委員会は、百年史の共通の編さん方針に基づき、編集委員会と密接に連携を図り、かつ、協力し、部局史を編さんするものとする。

(雑則)
第9条 この要項に定めるもののほか、編集委員会の運営に関し必要な事項は、編集委員会が定める。

附 則
この規程は、平成14年4月1日から施行する。


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東北大学百年史編集委員会編集委員名簿

(平成14年4月1日現在)


(学内委員)      
委員長 文学研究科 教 授 今 泉 隆 雄
副委員長 東北アジア研究センター 教 授 吉 田   忠
       
委員      
文学研究科 教 授 大 藤   修
  文学研究科 教 授 佐 藤 弘 夫
  文学研究科 助教授 柳 原 敏 昭
  教育学研究科 教 授 加 藤 守 通
教育学研究科 教 授 水 原 克 敏
法学研究科 教 授 吉 田 正 志
  経済学研究科 教 授 大 滝 精 一
  理学研究科 教 授 山 口   晃
医学系研究科 教 授 近 藤 尚 武
歯学研究科 教 授 大 家   清
薬学研究科 教 授 大 島 吉 輝
工学研究科 教 授 太 田 照 和
農学研究科 教 授 国 分 牧 衛
国際文化研究科 教 授 竹 中 興 慈
国際文化研究科 教 授 井 原   聰
情報科学研究科 教 授 伊 藤 貴 康
生命科学研究科 教 授 西 平 守 孝
金属材料研究所 教 授 小 林 典 男
加齡医学研究所 教 授 福 田   寛
流体科学研究所 教 授 西 山 秀 哉
電気通信研究所 教 授 中 島 康 治
多元物質科学研究所 教 授 八 木 順一郎
情報シナジーセンター 教 授 静 谷 啓 樹
医学部附属病院 教 授 国 分 正 一
歯学研部属病院 教 授 岩 月 尚 文
サイクロトロン・
ラジオアイソトープセンター
教 授 織 原 彦之丞
遺伝子実験施設 教 授 山 本 徳 男
大学教育研究センター 教 授 関 内   隆
留学生センター 教 授 藤 野   豊
学際科学研究センター 教 授 粕 谷 厚 生
東北アジア研究センター 教 授 入間田 宣 夫
東北アジア研究センター 教 授 平 川   新
極低温科学センター 教 授 青 木 晴 善
アドミッションセンター 教 授 鈴 木 敏 明
保健管理センター 教 授 飛 田   渉
史料館 助 手 永 田 英 明
学生相談所 講 師 池 田 忠 義
川渡共同セミナーセンター 教 授 竹 中 興 慈
百万ボルト電子顕微鏡室 教 授 平 賀 賢 二
埋蔵文化財調査研究センター 教 授 須 藤   隆
医療技術短期大学部 教 授 洲之内 長一郎
事務局 企画調整官 濱   健 男
附属図書館 事務部長 坂 上 光 明
多元物質科学研究所
(旧素材工学研究所)
教 授 八 木 順一郎
多元物質科学研究所
(旧科学計測研究所)
教 授 佐 藤 幸 紀
多元物質科学研究所
(旧反応化学研究所)
教 授 古 山 種 俊
国際文化研究科(旧言語文化部) 教 授 川 平 芳 夫
生命科学研究科
(旧遺伝生態研究センター)
教 授 高 橋 秀 幸
情報シナジーセンター
(旧大型計算機センター)
教 授 曽 根 秀 昭
情報シナジーセンター
(旧情報処理教育センター)
教 授 静 谷 啓 樹
情報シナジーセンター
(旧総合情報システム運用センター)
教 授 曽 根 秀 昭
東北アジア研究センター(旧教養部) 教 授 入間田 宣 夫
法学研究科(旧法文学部) 教 授 吉 田 正 志
(学外委員)
公立学校共済組合東北中央病院 院 長 櫻 井   實
山形県立米沢女子短期大学 学 長 渡 部 治 雄
東北大学名誉教授  竹 内   峯
東北大学出版会 理 事 座小田   豊
(文学研究科教授)
(○印は幹事会メンバー)

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通史専門委員会部会委員名簿
(平成14年4月1日現在)

第1部会(11名)
*大 藤   修 (専門委員・文学研究科)
 柳 原 敏 昭 (専門委員・文学研究科)
 百 々 幸 雄 (専門委員・医学研究科)
 太 田 照 和 (専門委員・工学研究科)
 井 原   聰 (専門委員・国際文化研究科)
 小 林 典 男 (専門委員・金属材料研究所)
 入間田 宣 夫 (専門委員・東北アジア研究センター)
 吉 原 直 樹 (部会委員・文学研究科)
 加 藤 守 通 (部会委員・教育学研究科)
 大 桃 敏 行 (部会委員・教育学研究科)
 山 田 勝 芳 (部会委員・東北アジア研究センター)
第2部会(9名)
*平 川   新 (専門委員・東北アジア研究センター)
 佐 藤 弘 夫 (専門委員・文学研究科)
 吉 田 武 義 (専門委員・理学研究科)
 佐 藤 勝 則 (部会委員・文学研究科)
 小 野 善 彦 (部会委員・文学研究科)
 宮 腰 英 一 (部会委員・教育学研究科)
 空 井   護 (部会委員・法学研究科)
 長谷部   弘 (部会委員・経済学研究科)
 関 内   隆 (部会委員・大学教育研究センター)
第3部会(10名)
*水 原 克 敏 (専門委員・教育学研究科)
 吉 田 正 志 (専門委員・法学研究科)
 中 島 康 治 (専門委員・電気通信研究所)
 熊 本   崇 (部会委員・文学研究科)
 高 橋 章 則 (部会委員・文学研究科)
 秋 永 雄 一 (部会委員・教育学研究科)
 大 内   孝 (部会委員・法学研究科)
 川 名   洋 (部会委員・経済学研究科)
 飯 淵 康 一 (部会委員・工学研究科)
 小 原 豊 志 (部会委員・国際文化研究科)
(*印は部会長)

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百年史編纂室日誌抄録

2001(平成13)年

10月 2日

総務課より照会(包摂校について)
4日 第6回通史専門委員会(通史構成案について)
5日 玉木拓夫氏(医学部昭和24年卒)来室
10日 工学部史編纂室酒井良樹氏調査のため来室
12日 印刷業者との話し合い
15日 印刷業者との話し合い
19日 工学部史編纂室酒井良樹氏調査のため来室
22日 東北大学研究教育振興財団理事石井敏夫氏より照会(留学生に関する調査依頼)
23日 工学部史編纂室酒井良樹氏調査のため来室
総務課より照会(本多会館について)
24日 第7回通史専門委員会(部会の編成について)
編纂室スタッフ会議
31日 事務局史編纂室との話し合い
総務課より照会(教職員数について)
11月 7日 赤尾綱男氏(新制東北大学第一期卒業生)来室
8日 赤尾綱男氏来室
通史専門委員会部会長谷部委員・川名委員との話し合い
9日 人事課所蔵資料調査
15日 人事課所蔵資料調査
19日 第8回通史専門委員会(部会の編成について)
教育学研究科水原克敏教授より照会(他部局の部局史の章節構成について)
21日 法学研究科吉田正志教授より照会(法文学部に関する資料についての調査依頼)
28日 浅尾豊信名誉教授(理)より照会(教養部史に関する資料についての調査依頼)
編纂室スタッフ会議
12月 7日 第1回通史専門委員会・部会合同会議(部会の編成について)
10日 第26回百年史編集委員会幹事会(百年史にかかる法令の統一表記について)
14日 経済学研究科長谷部弘教授調査のため来室
17日 浅尾豊信名誉教授(理)調査のため来室
19日 第15回百年史編集委員会(百年史にかかる法令の統一表記について)
25日 第2回通史専門委員会・部会合同会議(部会の編成について)
第9回通史専門委員会(部会長の選出について)
27日 編纂室スタッフ会議
2002(平成14)年
1月 7日 東北大学研究教育振興財団理事石井敏夫氏来室
8日 浅尾豊信名誉教授(理)調査のため来室
10日 浅尾豊信名誉教授(理)調査のため来室
印刷業者との話し合い
11日 総務課法制掛より照会(事務局史編纂について)
15日 経理部主計掛長調査のため来室
学務部史担当者との話し合い
17日 東北大学出版会理事佐々木公明氏との話し合い
18日 工学部史編纂室佐藤由美助手調査のため来室
印刷業者との話し合い
17日 東北大学出版会との話し合い
21日 工学部史編纂室佐藤由美助手調査のため来室
河相一成名誉教授(農)来室
22日 言語文化部より『部局史』第1巻収録原稿提出
23日 編纂室スタッフ会議
24日 東北大学出版会との話し合い(於工学研究科)
25日 石川安寿氏(元金属材料研究所職員)来室
2月 6日 部局史(第1巻)編纂に関する懇談会(部局史第1巻の刊行について)
13日 第27回百年史編集委員会幹事会(平成13年度事業報告、平成14年度事業計画、平成14年度予算案、編集委員会要項改正、その他)
通史専門委員会部会長会議(通史の作業工程について)
19日
〜22日
中川講師京都出張(大学アーカイヴスについての研究会)
3月 1日 総務課法制掛員調査のため来室
4日 総務課法制掛員調査のため来室
7日 国際文化研究科より『部局史』第1巻収録原稿提出
5日 第16回百年史編集委員会(平成13年度事業報告、平成14年度事業計画、平成14年度予算案、編集委員会要項改正、その他)
編纂室スタッフ会議
14日 広中俊雄名誉教授(法)より資料受贈。
18日
〜19日
高橋助手東京出張(国立教育政策研究所・国立国会図書館)
27日 附属図書館より『部局史』第1巻収録原稿提出
28日 事務局より『部局史』第1巻収録原稿提出
31日 伊藤智子室員(教務補佐員)退職

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受贈図書一覧

(学外 平成13年10月〜平成14年3月)


10月 3日 お茶の水女子大学より、『大学資料目録』1
10月 2日 京都大学文書館より、『京都大学文書館パンフレット』
10月15日 全国大学資料協議会より、『大学アーカイヴズ』第25号
10月22日 関西学院より、『関西学院事典』
10月25日 東洋大学井上円了記念学術センターより、『サティア』第44号
東京大学史史料室より、『東京大学史紀要』第19号
11月13日 関西大学年史編纂室より、『関西大学115年のあゆみ(1886〜2001)』
11月21日 明治大学総務部歴史編纂事務室より、『明治大学創立120周年120年の学譜』
12月25日 大谷大学真宗総合研究所より、『大谷大学百年史』『大谷大学百年史資料編』
1月 7日 京都大学文書館より、『京都大学文書館だより』第一号
1月15日 中央大学大学史編纂課より、『中央大学百年史編集ニュース』
1月25日 京都産業大学広報課より『学祖荒木俊馬先生と京都産業大学』
2月 5日 東北学院大学より『東北学院資料室』創刊号
3月 1日 北海道大学より『写真集北大125年』
同志社大学より『新島研究』第93号
3月18日 同志社大学より『同志社論叢』第22号

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